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*無線設備規則第48条 [#h36b1c48]
(レーダー)
第四十八条 船舶に設置する無線航行のためのレーダーは、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一 その船舶の無線設備、羅針儀その他の設備であつて重要なものの機能に障害を与え、又は他の設備によつてその運用が妨げられるおそれのないように設置されるものであること。
([[レーダ]]ー)
第四十八条 船舶に設置する[[無線航行]]のための[[レーダ]]ーは、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一 その船舶の[[無線設備]]、羅針儀その他の設備であつて重要なものの機能に障害を与え、又は他の設備によつてその運用が妨げられるおそれのないように設置されるものであること。
二 その船舶の航行の安全を図るために必要な音声その他の音響の聴取に妨げとならない程度に機械的雑音が少ないものであること。
三 指示器の表示面に近接した位置において電源の開閉その他の操作ができるものであり、当該指示器の操作をするためのつまみ類は、容易に見分けがついて使用しやすいものであること。
四 四分以内に完全に動作するものであり、かつ、一五秒以内に完全に動作することができる状態にあらかじめしておくことができること。
五 電源電圧が定格電圧の(±)一〇パーセント以内において変動した場合においても安定に動作するものであること。
四 電源投入後、次に掲げる動作ができるものであること。 
イ 四分以内に完全動作状態(電波を送信し、その受信信号を遅滞なく、かつ、連続的に更新していることが画面に表示される状態をいう。以下同じ。)にすることができるものであること。
ロ 完全動作状態から送信準備状態(電源投入状態で機能等は動作可能な状態にあるが、電波の送信及び受信信号の画面表示は停止された状態をいう。以下同じ。)にすることができるものであり、かつ、送信準備状態から一五秒以内に完全動作状態にすることができるものであること。
五 電源電圧が交流の場合においては定格電圧の(±)一〇パーセント以内に、直流の場合においては定格電圧の(+)三〇パーセントから(-)一〇パーセントまでにおいて変動した場合においても安定に動作するものであること。
六 通常起こり得る温度若しくは湿度の変化又は振動があつた場合において、支障なく動作するものであること。
七 指示器は次の条件に合致するものであること。
イ 表示面における不要な表示であつて雨雪によるもの、海面によるもの及び他のレーダーによるものを減少させる装置を有すること。
イ 表示面における不要な表示であつて雨雪によるもの、海面によるもの及び他の[[レーダ]]ーによるものを減少させる装置を有すること。
ロ 船首方向を表示することができること(極座標による表示方式のものの場合に限る。)。
八 次の条件に合致するものであること。
イ 空中線が海面から一五メートルの高さにある場合において、次に掲げる目標を明確に表示することができること。
(1) 七海里の距離における総トン数五、〇〇〇トンの船舶
(2) 二海里の距離における有効反射面積一〇平方メートルの浮標
(3) 九二メートルの距離における有効反射面積一〇平方メートルの浮標
ロ 次の分解能を有すること。
(1) 方位角三度以内で等距離にある二の目標を区別して表示することができること。
(2) 同一の方位にあり、かつ、相互に六八メートル離れた二の目標を、最小の距離レンジにおいて区別して表示することができること。
ハ 次の精度を有すること。
(1) 〇・七五海里の距離における目標の方位を二度以内の誤差で測定することができること。
(2) その船舶と目標との間の距離を現に使用している距離レンジの値の六パーセント以内(その距離レンジが〇・七五海里未満のものにあつては、八二メートル以内)の誤差で測定することができること。
九 その船舶が横に一〇度傾斜した場合においても、前号イの(1)から(3)までに掲げる目標が表示されるものであること。
2 船舶安全法第二条の規定に基づく命令により船舶に備えなければならないレーダーであつて、無線航行のためのものは、前項各号(第四号、第七号ロ及び第八号を除く。)の条件のほか、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一 電源投入後、四分以内に完全に動作するものであり、かつ、一時停止の状態から五秒以内に完全に動作するものであること。
二 指示器は、次の条件に合致するものであること。
イ レーダーを適正に動作させるために必要な信号以外の信号を受信した場合にあつては、当該信号を抑制する機能を有するものであること。
ロ 前項第七号イの装置には、手動及び自動で反射波による不要な表示を減少させる機能を有するものであること。
三 偽像をできる限り表示しないものであること。
九 船舶が横揺れ又は縦揺れにより一〇度傾斜した場合においても、前号イの(1)から(3)までに掲げる目標が表示されるものであること。
十 三GHz帯又は九GHz帯の周波数の電波を使用する[[レーダ]]ーであつて、施行規則第三十一条第二項第一号から第四号までに掲げるものに替えて半導体素子を使用するものの[[パルス幅]]は、次のとおりであること。
イ P〇N電波を使用する場合 一・二マイクロ秒以下
ロ Q〇N電波を使用する場合 二二マイクロ秒以下
十一 三GHz帯又は九GHz帯の周波数の電波を使用する[[レーダ]]ーであつて、施行規則第三十一条第二項第一号から第四号までに掲げるものに替えて半導体素子を使用するものの繰返し周波数は、三、〇〇〇ヘルツ(変動率は(±)二五パーセントを超えないこと)を超えないこと。
十二 V〇N電波を用いる場合は、それを構成するP〇N電波成分及びQ〇N電波成分の[[占有周波数帯幅]]を合算したものが、三GHz帯にあつては一○○MHz、九GHz帯にあつては一一○MHz以下であること。ただし、P〇N電波成分とQ〇N電波成分の[[占有周波数帯幅]]が重複するものにあつては、各電波成分の[[占有周波数帯幅]]から重複する周波数の幅を減じた値が、三GHz帯にあつては一○○MHz、九GHz帯にあつては一一○MHz以下であること。
2 船舶安全法第二条の規定に基づく命令により船舶に備えなければならない[[レーダ]]ーであつて、[[無線航行]]のためのものは、前項各号(第四号、第七号ロ及び第八号を除く。)の条件のほか、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一 電源投入後、前項第四号イのほか、完全動作状態から送信準備状態にすることができるものであり、かつ、送信準備状態から五秒以内に完全動作状態にすることができるものであること。
二 前項第七号イの装置は、手動若しくは自動又はその両方の組合せで動作する機能を有するものであること。ただし、海面反射を抑圧する機能については、手動及び自動で動作するものであること。
三 前号に規定する機能の動作状態は、明確に、かつ、恒久的に指示器に表示されること。
四 空中線は、方位角三六〇度にわたつて連続して自動的に毎分二〇回以上回転し、かつ、空中線に対する風速が毎秒五一・五メートルの状態においても支障なく動作すること。
五 探知性能は、次の条件に合致するものであること。
イ 一〇回の走査のうち少なくとも八回の走査で物標(指示器の表示画面上に表示される海上の物体をいう。以下この項において同じ。)を表示することができ、かつ、物標の探知誤り率が一万分の一以下の状態であつて、空中線が海面から一五メートルの高さにある場合において、次に掲げるものを明確に表示することができること。
五 空中線は、次の条件に合致するものであること。
イ 相対する風速が毎秒五一・五メートルの状態においても支障なく動作するものであること。
ロ 方位角三六〇度にわたつて連続して自動的に右旋回転するものであること。
ハ 回転数は、毎分二〇回以上(高速船(船員法(昭和二十二年法律第百号)第百十八条の三に規定する高速船をいう。)にあつては、毎分四〇回以上)であること。
六 探知性能は、次の条件に合致するものであること。
イ 一〇回の[[走査]]のうち少なくとも八回の[[走査]]で物標(指示器の表示画面上に表示される海上等の物体をいう。以下この項において同じ。)を表示することができ、かつ、物標の探知誤り率が一万分の一以下の状態であつて、空中線が海面から一五メートルの高さにある場合において、次に掲げるものを明確に表示することができること。
(1) 二〇海里の距離における海面からの高さ六〇メートルの岸壁
(2) 八海里の距離における海面からの高さ六メートルの岸壁
(3) 六海里の距離における海面からの高さ三メートルの岸壁
(4) 一一海里の距離における海面からの高さ一〇メートルの総トン数五、〇〇〇トンを超える船舶
(5) 八海里の距離における海面からの高さ五メートルの総トン数五〇〇トンを超える船舶
ロ 三GHz帯の周波数の電波を使用するレーダーにあつては、イの(1)から(5)までに掲げるもののほか次に掲げる物標を明確に表示することができること。
ロ 三GHz帯の周波数の電波を使用する[[レーダ]]ーにあつては、イの(1)から(5)までに掲げるもののほか次に掲げる物標を明確に表示することができること。
(1) 三・七海里の距離における海面からの高さ四メートルの船舶であつて、レーダー反射器を備え付けたもの
(2) 三・六海里の距離における海面からの高さ三・五メートルの航路用ブイであつて、レーダー反射器を備え付けたもの
(3) 三海里の距離における海面からの高さ三・五メートルの航路用ブイ
(4) 三海里の距離における海面からの高さ二メートルの船舶であつて、レーダー反射器を備え付けていない長さ一〇メートルのもの
ハ 九GHz帯の周波数の電波を使用するレーダーにあつては、次の条件に合致すること。
(5) 一海里の距離における海面からの高さ一メートルの水路標識
ハ 九GHz帯の周波数の電波を使用する[[レーダ]]ーにあつては、次の条件に合致すること。
(1) イの(1)から(5)までに掲げるもののほか、次に掲げる物標を明確に表示することができること。
(イ) 五海里の距離における海面からの高さ四メートルの船舶であつて、レーダー反射器を備え付けたもの
(ロ) 四・九海里の距離における海面からの高さ三・五メートルの航路用ブイであつて、レーダー反射器を備え付けたもの
(ハ) 四・六海里の距離における海面からの高さ三・五メートルの航路用ブイ
(ニ) 三・四海里の距離における海面からの高さ二メートルの船舶であつて、レーダー反射器を備え付けていない長さ一〇メートルのもの
(2) 九GHz帯の周波数の電波を使用するレーダーにあつては、九GHz帯の周波数の電波を使用するレーダービーコン及び捜索救助用レーダートランスポンダからの信号を探知できること。
六 分解能は、次の条件に合致するものであること。
(ホ) 二海里の距離における海面からの高さ一メートルの水路標識
(2) 九GHz帯の周波数の電波を使用する[[レーダ]]ーにあつては、九GHz帯の周波数の電波を使用するレーダービーコン及び[[捜索救助用レーダートランスポンダ]]からの信号を探知できること。
七 分解能は、クラッタのない状態において次の条件に合致するものであること。
イ 一・五海里以下の距離レンジであつて、選定した距離レンジの二分の一以上の値の位置において測定位置から等距離にあり、かつ、方位角二・五度以内にある二の物標を区別して表示できること。
ロ 一・五海里以下の距離レンジであつて、選定した距離レンジの二分の一以上の値の位置において同一の方向にあり、かつ、相互に四〇メートル離れた二の物標を区別して表示できること。
七 電波を発射しない範囲を任意に設定できる機能を有するものであること。
八 自船上に測定の基準となる位置を設定できる機能を有するものであること。
九 レーダーの性能が低下したことを確認することができる機能を有するものであること。
十 目標となる物標が存在していない場合でも、動作していることを確認することができる機能を有するものであること。
十一 目標となる物標を手動又は自動(総トン数一〇、〇〇〇トン以上の船舶にあつては、手動及び自動)で捕捉することができ、かつ、捕捉した物標を自動的に追尾することができる機能を有するものであること。
十二 次に掲げる装置を船舶に備える場合は、連動して方位、位置、船舶識別等の情報を得ることができるものであること。
ロ 〇・七五海里以下の距離レンジであつて、選定した距離レンジの二分の一以上の値の位置において同一の方向にあり、かつ、相互に四〇メートル離れた二の物標を区別して表示できること。
八 電波を発射しない範囲を任意に設定できる機能を有するものであること。
九 自船上に測定の基準となる位置を設定できる機能を有するものであること。
十 [[レーダ]]ーの性能が低下したことを確認することができる機能を有するものであること。
十一 目標となる物標が存在していない場合でも、動作していることを確認することができる機能を有するものであること。
十二 目標となる物標を手動又は自動(総トン数一〇、〇〇〇トン以上の船舶にあつては、手動及び自動)で捕捉することができ、かつ、捕捉した物標を自動的に追尾することができる機能を有するものであること。
十三 次に掲げる装置を船舶に備える場合は、連動して方位、位置、船舶識別等の情報を得ることができるものであること。
イ ジャイロコンパス(真方位を基準とした船首方位を表示する機器)又は船首方位伝達装置(衛星無線航法装置から得られる船首の方位を検出する装置)
ロ 船速距離計(船の速力又は距離を測る装置)
ハ 衛星無線航法装置
ニ 船舶自動識別装置
十三 総トン数一〇、〇〇〇トン以上の船舶に備えるレーダーは、自船の航行を予測するための機能を有するものであること。
十四 総トン数三、〇〇〇トン以上の船舶に設置する複数のレーダーのうち二台のレーダーは、独立し、かつ、同時に使用することができること。
十五 三GHz帯の周波数の電波を使用するレーダーであつて、現用する施行規則第三十一条第二項第一号から第四号までに掲げるものに替えて半導体素子を使用するもののパルス幅は、次のとおりであること。
イ P〇N電波を使用する場合 一・二マイクロ秒以下
ロ Q〇N電波を使用する場合 二二マイクロ秒以下
十六 前各号に掲げる条件のほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものであること。
3 船舶に設置する無線航行のためのレーダーのうち、第一項又は前項の規定を適用することが困難又は不合理であるため総務大臣が別に告示するものは、当該各項の規定にかかわらず、別に告示する技術的条件に適合するものでなければならない。
(昭五〇郵令一八・全改、昭五五郵令一五・昭五八郵令三・昭五九郵令三・昭五九郵令四八・平三郵令五七・平一〇郵令一〇七・平一二郵令六〇・平一四総省令七六・平二〇総省令六三・平二四総省令六五・一部改正)
ニ [[船舶自動識別装置]]
十四 総トン数一〇、〇〇〇トン以上の船舶に備える[[レーダ]]ーは、自船の航行を予測するための機能を有するものであること。
十五 総トン数三、〇〇〇トン以上の船舶に設置する複数の[[レーダ]]ーのうち二台の[[レーダ]]ーは、独立し、かつ、同時に使用することができること。
十六 前各号に掲げる条件のほか、総務大臣が別に告示する[[技術的条件]]に適合するものであること。
3 船舶に設置する[[無線航行]]のための[[レーダ]]ーのうち、第一項又は前項の規定を適用することが困難又は不合理であるため総務大臣が別に告示するものは、当該各項の規定にかかわらず、別に告示する[[技術的条件]]に適合するものでなければならない。

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