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SOLAS条約により1992年2月から効力が発生し、1999年1月31日までに全世界的に導入されることとなった。使用周波数、運用手続きなどは、ITUの無線通信規則により定められている。この制度における遭難通信、緊急通信及び安全通信は、VHF帯、MF帯及びHF帯の電波による地上無線通信並びにインマルサット衛星を利用する宇宙無線通信による自動化された通信技術を用い、全世界の海域からの船舶と直接陸上の捜索救助機関との間で行うことができる。船舶には、航行する海域に応じて、その海域で使用可能な陸上との通信設備のほか遭難警報を送信するための設備、海上安全情報を受信するための設備等を備えることになっている。
→義務船舶局(電波法第13条、電波法無線設備規則第38条)、遭難通信(電波法第52条)、安全通信(電波法第52条)、遭難警報

GMDSS(Global Maritime Distress and Safety System)設備
-衛星非常用位置指示無線標識(衛星EPIRB:Emergency Position Indicating Radio Beacon)  船舶が遭難した際、海面に浮いて遭難警報信号を発射し、衛星を介して陸上側に船舶識別信号及び遭難信号の位置等を伝達するとともに、捜索救助用の航空機等に対してホーミング信号(捜索救助用の航空機等に発射源の方位を知らせるための信号)を発射する装置である。使用周波数帯406.025 MHz、121.5MHz。
(電波法無線設備規則第45条の2) 
-MF、HF送受信機(デジタル選択呼出装置(DSC)を含む)  船舶局と海岸局との間又は船舶相互間の呼出・応答を行う装置で、遭難船舶からの呼出信号を受信するとこれらの情報を表示、印字し、必要に応じて応答信号を送信するとともに、遭難警報等の重要な呼出しの場合は、警報を発する機能を持つ。使用周波数帯2MHz~22MHz。
(電波法無線設備規則第40条の7) 
-VHF送受信機(デジタル選択呼出装置(DSC)を含む)  デジタル選択呼出装置と接続又は組み合わせて、遭難、緊急、安全並びに一般通信等の呼出しができる条件を備えた海上移動業務用FM無線電話装置である。使用周波数帯150MHz。  捜索救助用レーダトランスポンダ(SART)  船舶が遭難した際、海面に浮上し、捜索船舶等のレーダからの発射電波(9GHz帯)を受信すると、自動的に応答電波を送信し、捜索船等のレーダ画面にその位置を表示する装置である。使用周波数帯9GHz。
(電波法 施行規則第2条39号、電波法無線設備規則第45条の3の3)
-双方向無線電話及び船舶航空機間双方向無線電話  生存艇相互間、生存艇と捜索救助船(又は捜索救助用の航空機)との間の通信を行うためのポータブルトランシバである。使用周波数帯150MHz、120MHz。
(電波法無線設備規則第45条の3)  インマルサット船舶地球局設備(インマルサット高機能グループ呼出受信機(EGC)を含む)  国際海事衛星機構(インマルサット)の静止衛星及び海岸地球局を介して、陸上又は他の船舶等との間でテレックス、データ等の通信を行う装置である。使用周波数帯1.5GHz~1.6GHz。
(電波法無線設備規則第40条の4)  レーダー設備  自ら電波を発射し、ある物から反射されてきた電波を受信して画面上に表すことによりその位置を決定するもので、濃霧など視界が悪い状況においても、船舶を安全に航行させるための装置である。使用周波数帯9GHz。
(電波法施行規則第2条第32号、電波法無線設備規則第48条) 
-ナブテックス(NAVTEX)受信機  海岸局から送信される英語の海上の安全情報(航行警報、気象警報等)を自動的に受信し、印字する装置である。日本語ナブテックス受信機は、この海上安全情報の印字を日本語で行うものである。使用周波数424kHz、518kHz。
(電波法無線設備規則第40条の10)
-狭帯域直接印刷電信装置  (NBDP:Narrow Band Direct-Print)  遭難通信や海岸局から送信される海上の安全情報(航行警報、気象警報)の信号を直接テレプリンタ等に印字する装置である。信号は変調速度100ボー、周波数偏移170Hzの周波数偏移変調(FSK)無線電信である。	 (電波法無線設備規則第40条の6)

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